現代スサノウの言霊 

世界の舞台裏で蠢く「闇の支配者」たち

フランス革命からリーマンショックまで。歴史上のあの事件、戦争はすべてあらかじめ仕組まれていた!

1789/フランス革命

民衆による自由への革命という認識があるフランス革命。有名な人権宣言に、イルミナティの「プロビデンスの目」が描かれていることをご存知の方もいるかもしれない。なぜ「目」が描かれているのか?答えは簡単だ。あの革命が、イルミナティが絵図を描いて、すべてを動かしていた「偽りの」民衆革命だからである。

世界に知られる民衆の革命を裏で操っていたイルミナティ

“民衆の革命”を装う、イルミナティのカトリック教会懺悔計画!
 民衆による革命と思われているフランス革命だが、背後には血統主義の打倒と、フランス内のカトリック教会を潰すという闇の支配者の目的があった。
 すべての絵図は革命に先立つこと8年前、1781年に描かれた。ドイツのヴィルヘルムスバードで開かれたフリーメイソンの国際会議でのことである。A・コーワンの著書『X-rays in Freemason』によると、参加者は、ロンドンにいながら革命中継にジャコバン派を操って革命に乗じた粛清を行ったシェルバーン伯ウイリアム・ペティ、革命初期に指導者となったオノーレ・ミラボー、そしてイルミナティの創設者、アダム・ワイスハウプトの代理人であるアドルフ・フォン・クニッゲ、さらにフランスのメーソンである大東社だった。
 実際に、「表」の歴史を見てもわかるが、革命の指導者で一般大衆から出たという人物は一人もいないのである。されに、カトリック潰しで重要な役割を果たした人物、シャルル=タレーラン=ペリゴールも重要である。1789年に司教であるはずの彼より、フランス中の教会の土地や財産の没収が提案された。協会は大打撃を受け、フランス国内にインフレが起き、民衆は革命へと一層、邁進していくようになる。
 このタレーランがイルミナティだった。ミラボーの仲介ででヴァイスハウプトに引き合わされていたのだ。タレーランはその後もナポレオンとロスチャイルドを引き合わせてナポレオンを祭り上げるなど黒幕として暗躍する。
 フランス人権宣言の扉絵を見てもらえば一目でわかる。上部に描かれたイルミナティの「プロビデンスの目」。そのかしこで暗躍したイルミナティ人脈の存在を見れば、当然のことなのである。

1840/アヘン戦争

中国との貿易の支払いを渋って、代わりにアヘンを密輸し、怒った中国相手に戦争を起こした。これが歴史の教科書にも記載されている史実なのだから恐れ入る。強欲さを剥き出しに植民地を広げた近代ヨーロッパの国家の背後には、支配者金融担当=ロスチャイルド家とその血縁関係にある財閥たちの姿があった。

中国にアヘンを売りつけて財をなした闇の支配者たち

アヘン戦争の蔭にいた、闇の血を引く二つの名門財閥
 暴力(戦争)によって恐怖を与え、麻薬によって没落させる。今も昔も、闇の支配者のやり方は変らない。
 17世紀に設立された東インド会社は、代々対アジア貿易の拠点となっていた。中国(清)からは絹や茶を輸入し、その支払いに銀を充てていたが、英国には清相手に輸出するものが何もなく、結果として貿易不均衡となっていた。そこで、なんとインドで栽培したアヘンを秘輸出するようになったのである。
 ここで暗躍したのがインドのポンペイに設立された「サッスーン商会」と、イギリス人のウイリアム・ジャーディンとジェームズ・マセソンの「ジャーディン・マセソン商会」である。どちらもアヘンで勢力を拡大した商社であり、特に、サッスーン商会はの創業者デビッド・サッスーンのサッスーン家は、ロスチャイルド家とは婚姻により血縁関係を持っていた。ジャーディン・マセソン商会も、一時はサッスーン商会と競合会社として争ったが、後に婚姻関係を持ち、ロスチャイルドに組み込まれた。
 デビッド・サッスーンの息子、アーサーは香港上海銀行の設立に関与し、大株主になっている。世界最大規模のこの銀行は、彼等がアヘンで稼いだカネを英本国に送金するために設立された銀行である。
 こんな理不尽な貿易に立ち上がったのが、林則除である。しかし、これを英国は戦争で潰し、清は不平等条約を結ばされた。
 中国は、この後も「扶清滅洋」を掲げる義和団が結成されるなど、欧米の闇の支配者に対抗する結社が誕生する。
 これが、青幇や、紅幇と呼ばれる秘密結社へと繋がっていくのである。

1861/南北戦争

アメリカは今も昔も州ごとが高度な自治権を持つ合衆国である。1861年に起きた南北戦争は、一枚岩でないことの象徴とも言える戦争であった。奴隷制を巡る対立。南北の経済格差など諸説あるが、最大の要因は米国の“分割統治”を企んでいた欧州の闇の支配者が仕掛けたことによるのである。

アメリカを二分する南北戦争は、イルミナティ支配との戦いだった

闇の支配者VS気骨の大統領。戦争は勝利したが結果は…
1861年にアメリカ全土を二分して戦われた南北戦争は、一般には奴隷解放や南北の経済格差が亀裂を生んだことが原因と言われているが、実はイルミナティと対抗勢力の戦争であった。
 コンラッド・シームが、ドイツの鉄血宰相ビスマルクの談話として次のような話を20世紀前半の雑誌に発表している。「合衆国を分割することは南北戦争以前から欧州の金融界のトップで決められていた。銀行家たちは、合衆国が一つの地域で一つの国家として相続し、経済的に独立し、欧州金融資本が目指す世界支配を覆すことを恐れていた」
 南部連合の将軍、アルバート・パイクはイルミナティの歴史の中でも重要な位置を占める人物で「黒い教皇」という異名を持っていた。イルミナティは、彼を中心にアメリカを支配下におこうとしていたのである。
 そんな動きを察したアブラハム・リーカンはこれに反旗を翻した。南北戦争の戦費も、銀行から融資されるのではなく、政府紙幣を発行して賄おうとした。これがイルミナティ勢力の怒りを増大させた。戦争自体は、南軍が、名将リー将軍のもとで当初は優勢を誇ったが、国力の差で最終的に北軍が勝利した。しかし、リンカーンはアルバート・パイク配下のゴールデン・サークル騎士団の一員だったジョン・ウィルクス・ブースによって暗殺されていまうことになる。
 奴隷解放宣言を出したリンカーンだが、真の狙いは合衆国の解放であった。
 ちなみに、後の大統領、ジョン・F・ケネディも、政府紙幣の発行を目論んで暗殺されている。アメリカを牛耳る闇の支配者が、自らの利益を脅かすものを決して許さない証であろう。

 

1914/第一次世界大戦

人類史上初の世界大戦であった第一次大戦。昔ながらの戦争という概念で突入したが、それを超えた強力な兵器のせいで、戦闘員・非戦闘員併せて使者1900万人に上り、国土は破壊され資源を浪費させられた。戦勝国ですらダメージを負った中で、焼け太りしたのは闇の支配者たち。しかし、これもまた彼等にとっては序章にすぎない。

人類史上最初の世界大戦で利益を得た闇の支配者たち

絞れるところからは、とことん絞りとる、闇の支配者の戦争商法
 イルミナティ勢力を構築する世界構造がわかると、第一次大戦は非常に奇妙な戦争に思える。というのも第一次大戦においては、英王室ヴィクトリア女王の子孫が、従兄弟同士で争っているからだ。
 ドイツ系ハノーヴァー朝のヴィクトリア女王は、欧州支配を目指して子供を諸外国に嫁がせた。結果、複雑に入り組んだ血縁関係で大戦前の約半世紀は見かけ上は「平和」だったが、その平和は銃弾一発でも大爆発に繋がるほどストレスが溜まっていた。これが闇の支配者のお膳立てだったのである。
 そして一発の銃弾が放たれた。サラエボ事件である。
 当初は、各国とも早期終結すると楽観視していた。しかし、蓋を開けてみたら戦争は泥沼化していた。そんな火中の栗を拾うように、戦費の融資を通じて、闇の支配者たちは、1913年に出来たばかりFRBに各国に戦費を融資させ、その担保として金を貯めていった。そして1916年のソンムの戦いが闇の支配者のさらなる一手を生み出す鍵となる。この戦いで連合国・中央同盟国双方は莫大な被害を出した。これを受けて、ドイツが和平を画策した。しかし、闇の支配者はこれを許さなかった。英国は「パレスチナにユダヤ王国を作ることを許せば、アメリカを対独戦に参戦させられる」と持ちかけた。そして、英政府がシオニスト支持のバルフォア宣言を表明した。
 実は、1915年のルシタニア号事件などで、闇の勢力はアメリカを参戦させる下地を作っていた。その上で仕掛けたハッタリにまんまとハマったのである。
 自分たちが作ったばかりのFRBで大量の金を得て、エルサレムも得た闇の勢力、彼らにとって、敵も味方も関係ない。戦争は絶好の“餌場”なのである。

1917/ロシア革命

 第一次大戦で混乱するロシアを、さらに混乱に陥れたのは世界初の共産主義国家を誕生させることとなったロシア革命である。帝政を打倒し、レーニンやトロツキーら共産主義者たちのバックアップをしたのは、なんと欧米の資本家たちであった。なぜ資本家が共産主義者を後押ししたか?それの背景には、イルミナティの思想と深い関係があった!

共産主義とイルミナティ思想の共通点が革命を動かした!

レーニンやトロツキーを援助していた闇の支配者
 闇の支配層は資本主義社会で成功しているだけに誤解されがちだが、彼等は共産主義について決して反対する立場にはいない。それよりもむしろ、積極的に支援してきた。
 というのも、君主制を廃止し、一部の特権階級以外の私有財産や相続を廃止し、宗教を否定する共産主義と、ヴァイスハウプトの提唱したイルミナティの思想は、根源のところで一致するからである。
 そのため、ロシアにおいてボルシェビキ革命が起きたとき、イルミナティ勢力は積極的に支援した。つまり、彼らはロシア国民を実験体にし、イルミナティの思想に近い共産主義で国家が運営できるかどうかを試そうとしたのである。
 革命勢力のトロツキーは、革命前年にニューヨークに渡っていた。このときに、ジョン・D・ルックフェラーは特別なパスポートと1万ドルを渡したのは有名な話である。また、モルガン家からは1000万ドルの支援があったとも言われている。されに、革命の年、カナダに滞在中のトロツキーが同国の秘密警察によって拘束された。トロツキーはロシアの対独参戦をやめさせようと画策していたため、フランスに派兵して対独戦を戦っていたカナダとして当然の対応である。しかし、連合国側であるはずのアメリカのパスポートを所持していることを理由に身柄の解放を要求したのである。もちろん、ロックフェラーの差し金である。
 このように随所で共産主義革命をバックアップし、結果としてボルシェビキ政権が樹立した。かくして、共産主義の実験場として、さらに戦後の冷戦体制を煽り、軍産複合体の利益を享受するという闇の支配勢力のシステムを構築したのである。

1929/世界恐慌

第一次大戦で疲弊したアメリカ以外の世界を、アメリカ発の世界恐慌が直撃した。その原因となったのが、アメリカ金融政策の失策。恐慌対策のために金融のプロフェショナルが作ったはずのFRBは、なぜ失策を繰返したのか?すべてが終わったときに、利益を得た者の顔を見れば、自ずと答が見えてくるだろう。

中央銀行支配により実現した恐怖の収奪計画

一国の通貨制度を掌握すれば世界を動かせるという証明
 もともと、FRBは1907年の金融恐慌を理由に、二度と恐慌を起こさないという大義名分のもとに作られたものである。しかし、その22年後に起きた大恐慌で、FRBは失策を繰り返した。恐慌対策で作られたはずなのになぜか、答えはそれが彼等のシナリオだったからである。
 第一次大戦による戦争特需で我が世の春を謳歌していたアメリカ経済、ロックフェラーを筆頭とする闇の支配者たちは、投機熱を煽って「バブル」を作り上げた。株価がピークを迎え、下落を始めと一気に加速、1929年の「暗黒の木曜日」となっていった。
 ここで、FRBや当時の大統領フーヴァーの失策が問題になってくる。暴落により不況が訪れるとFRBはそれまでと一転して、流入する金の増加に関われず、これを不胎化、通貨流通量を減らした。されに1930年、厳しい保護貿易政策を施行すると不況は一気に世界中に拡散、世界恐慌になっていった。
 また、米国内のFRB非加盟の銀行は苦境に立たされたが、FRBは、彼等の救済政策を躊躇し、結果として1万行以上の銀行が潰れた。そしてその多くは後に闇の支配者の金融機関に吸収された。さらに、融資を返済できない農家などは土地を没収され、これらも同様に闇の支配者の手中に落ちた。
 FRBとフーヴァー大統領を思うがままに操って恐慌を作り出し、庶民の資産を収奪するのである。
 しかし、真の狙いはもう一つあった。ヴェルサイユ体制化で不満を募らせる第一次大戦の敗戦国を、恐慌と関税でさらに圧迫したことでドイツなどでは国民の不満が高まり、ナチの勢力が増大していった。それがかれらの目的である。「二回目の世界大戦」への序曲だったのである。

1939/第二次世界大戦

ホロコーストという世にも恐ろしい悪魔の所業に身を染め、世界中を混乱に導いた男、アドルフ・ヒトラー。現在までも、ネオナチなど負の遺産を残した彼等の背景には、当然の如く闇の支配者が存在した。イルミナティの“計画書”に記された悪魔の計画を元に、彼らは大戦でいかなる役割を果たしたのか?

 

ヒットラーとナチを「生み出した」闇の支配者たちの「援助交際」

敗戦国で資源もないドイツがなぜ強力な軍隊を有したのか
 過酷なヴェルサイユ体制が、ドイツ国内の不満を蓄積し、ファシズム=ナチの台頭に繋がったのは周知の事実である。
 しかし、ナチが台頭した原因はそれだけではない。多額の賠償金を抱え、石油資源もないドイツが、なぜ巨大な軍事力を擁し得たのか、それは闇の支配者が、支援したからだ。ロスチャイルド系のロイヤル・ダッチ・シェルは、ロシアのバクー油田からナチに石油を供給した。さらに、ロックフェラーのスタンダード石油は、毒ガスで有名なIGファルベンと提携関係にあった。さらに、ドイツウォーバーク銀行頭取でもあり、諜報部員だったマックス・ウォーバーグは、FRB設立に奔走したポール・ウォーバーグの兄である。また、後にCIA長官になるアレン・ダレスやプレスコット・ブッシュも関係があった。
 罪のない善良な一般ユダヤ人が虐殺される中で、ロスチャイルドなど闇の支配者たちが、この時代を生きながられているのもそのためである。
 では何のためにナチを支援したのか、南北戦争時に登場したイルミナティの“黒い皇帝”アルバート・パイクが1871年に残した有名な予言、“計画書”が、将来起きる戦争に触れている。「二度目の大戦は、ドイツの国家主義者と政治的シオニストの意見相違の操作の上に実現される。その結果、ロシアの拡大とイスラエル建国がなされるべきである」とある。
 つまり、すべては闇の支配者たちの計画が忠実に遂行されていただけなのである。その他の枢軸国、特に日本は、その計画に巻き込まれた上にロックフェラー勢力に利用されるハメに陥ったのである。

1951/チベット動乱

中国とチベットの対立は、中国共産党の同地占領を発端に、現在までも続いている。闇の勢力はその間隙をぬってダライ・ラマを対中国の手駒とし、関係悪化を煽ってきた。そして今、中国は五輪開催をするまでの急成長を遂げた。その矢先のチベット問題再燃と四川大地震。これは何かの偶然だろうか。

中国分裂を果たすために、チベット問題を利用するCIA

効果出ぬ現状に焦り、地震兵器で四川を攻撃
 中国とチベットの確執は1951年、中国共産党のチベット占領から始まった。対立の間には長年、打倒中国を目論む闇の勢力の画策が仕掛けられてきた。1959年にチベットで大規模デモが起き、ダライ・ラマ14世は弾圧を逃れインドに亡命した。この事件がチベット動乱と呼ばれるようになる。
 CIAはその後、米国内でチベット人をゲリラとして育成するなどして、対立を煽ってきた。ダライが1950年代から1974年まで、CIAから多額の資金援助を受けていたことは公然の事実であり、現在も米国のチベット財団を通じて米国務省から活動資金を得ている。またチベット政府は1930年代からナチスとも交友を持っており、闇の勢力との繋がりも深い。
 中国情報筋によると、最近、ダライラマはチベット自治権ばかりでなく、周辺地域を含めた領土(中国の3分の1)を欲しているという。
 この要求には闇の勢力の意図がある。最大の理由は、昨今の中台接近である。2008年、台湾総統に親中派の馬英九が就任し、中国との和解を表明し、完全に和解が進めば、中・台による「新中華帝国」が誕生し、ニュー・ワールド・オーダー計画にとって脅威となることは間違いない。それを妨害するためのものなのである。彼らは何としても、中国の裏庭に反中政権をつくりたいのである。
 しかし中国はチベットへの刃を上手く収め、現状を維持した。闇の勢力はそれにいら立ち、地震兵器を用いて四川大地震を起こした。四川省には、対ソ連を目的とした「三線」作戦を元に、核兵器システムをはじめとする軍事基地が極秘裏に建設されている。ここを狙い撃ちにする点に、闇の勢力の本気度が窺い知れる。

1960/東西冷戦

第二次世界大戦後、世界は米ソの二大勢力が覇権を争った。長きにわたって繰り広げられた冷戦は世界に波及し、多くの犠牲を払い、44年後、ソ連の解体でようやく終息を迎えた。しかし、それもすべて闇の勢力によるシナリオだったとしたら…?

金儲けするために仕組まれた予定調和の対立

冷戦開始からソ連解体まで、闇の支配者のシナリオ通り
 1960年代から45年間続いた冷戦は、ロックフェラー家を筆頭とする闇の支配者が仕掛けた壮大な茶番であった。ソ連が与えられた役割は、米国と軍産複合体を維持するための仮想敵国だったのである。
 その証拠にロックフェラー家はロシア革命直後から、ソビエトにあらゆる投資援助を行ってきた。1927年もスタンダードオイルがソビエトに石油精製施設を建て、ソビエト経済回復に寄与する。それに付随しチェース銀行も、ソビエト国立銀行設立のために動いた。冷戦真っ只中においても貿易交流があり、ベトナム戦争の米軍の軍需品は、すべてソ連圏から送られていた。現在の当主、デビッド・ロックフェラーもソ連を訪問し、フルシチョフと会談することもしばしばだった。対立を演出しながら、米ソの相互幇助関係を維持させてきたのである。
 しかし共産主義体制は、徐々にほころびを見せ、1970年代には原油価格高騰などで経済が潤ったが、労働者の意欲低下や幹部の腐敗も横行し、1979年から始まったアフガン侵攻が泥沼化し、一転して経済が疲弊した。
 この状況を打破すべくロックフェラーの配下・ゴルバチョフがペレストロイカを実施して建て直しを図るも、1986年のチェルノブイリ原発事故や、1988年リトアニア独立革命など内外のさまざまな要因が邪魔して、とうとう1989年12月、パパブッシュとの首脳会談で冷戦終結の共同宣言を発表したのである。ゴルバチョフは一党独裁を廃し大統領に就任後も改革を進めたが、1991年、共産保守派のクーデターを皮切りにソ連は解体した。新たに樹立したロシア連邦の大統領に就任したのは、これまたロックフェラーの息のかかったエリツィンであったのである。

1963/ケネディ暗殺

いまだに「不可解な要素」が多く、数々の陰謀論が語られるケネディ暗殺事件。闇の支配者の収奪システムや彼等の目的を理解していると、ケネディ暗殺に至ったのかが見えてくる。それは南北戦争後に暗殺されたリンカーンとあまりにも酷似している。ケネディは、いったいどの虎の尾を踏んでしまったのか?

利権を脅かす者は何人足りとも許さず。闇の支配者の恐怖政治

本当の独立国実現を夢見て志半ばに殺された愛国者
 闇の支配者たちは、自らの利益を侵害するものを、徹底的に容赦しない。
 アメリカ大統領でも1、2を争う知名度のジョン・F・ケネディもまた、闇の支配者の報復で命を落とした大統領である。ケネディが何をしたのか?まず、1961年のピッグス湾事件の失敗によって、ケネディがCIAの解散を示唆したことである。解任された長官は、大戦中はナチとも繋がりが深かった、アラン・ダレスである。自分の会社の利権を守るために、CIAを動かしてグアテマラの政権を潰した極めて強欲な男である。闇の支配者にとって各地に紛争を起こすCIAの存在は不可欠だった。闇の支配者の怒りとダレスの怨恨が募るのは言うまでもない。パパブッシュも暗殺に関与しているということである。
 また、核開発の噂が絶えないイスラエルに核査察を執拗に送ろうとしたことも闇の支配者の怒りを買ったのである。
 しかし、決定的だったのは、政府紙幣を発行し、FRB=闇の支配者から通貨発行権を取り戻そうとしたことである。リンカーン暗殺と同じ理由である。
 ケネディは、議会でイルミナティの存在に言及した反共主義者のジョセフ・マッカーシーと交流があった。つまり、闇の支配者の存在に気づいていたのである。
 しかし、戦には闇の支配者の力はあまりにも強大過ぎた。事件の真相究明をするためのウォーレン委員会も、ケネディに解任されたダレスや、ロックフェラー派のジョン・マクロイが名を連ねる、中身のないものとなり、真相は闇の中に葬られたのである。

1973/オイルショック

第一次世界大戦後、大量の金を保有し、世界最強の通貨となったドル。ただ、保有量に限りがある金では無尽蔵に刷ることはできない。そこで彼等が考えたのが、ドルと金の兌換券ではなく石油の兌換券にすることだった。この野望を実現させた彼等のシナリオが、オイルショックなのである。その流れを追って見ていこう。

数年のうちにドルの石油兌換を決定づけた画期的なペテン

ゲリラに小突かせるだけでカネを生む仕組を構築
 1971年のニクソンショックから、翌年のOPECのリヤド協定、さらにその翌年の第四次中東戦争=オイルショックの流れを見ると、闇の支配者の作ったシナリオに敵ながら感嘆の声をあげてしまいそうになる。
 このシナリオの概要を説明しよう。これは彼等が「石油兌換券ドルによる打ち出の小槌」を構築するためのストーリーなのである。1944年のブレトンウッズ協定で金ドル本位制を世界に承認させ、国際通貨だったドル、しかし、闇の支配者はドルを金から脱却させることを目指していた。そこで彼等が考えたのは、金の替りに石油を「交換商品」に据えることだった。
 そこでニクソンショックでまずは金本位制を一方的に停止する。普通ならば、ドルは暴落するはずだが、そうならなかったのがこのシナリオのうまいと事である。そう、オイルショックである。原油価格は高騰し、ドルの価値も同様に上昇した。石油メジャーはOPECに全権を渡したかのように見えて、巧妙な仕掛けを作っていた。まず、リヤド協定の交感条件で、原油価格のドルペックを飲ませたのが一つ、そして、オイルマネーを握るOPEC諸国の王族に、財産を米系投資銀行に預けるように誘いをかけた。イスラム系銀行はイスラムの教えで利子が取れず、利回りが期待できない。しかし、米系銀行なら…。されにオイルショックを起こせば何もせずとも原油価格が高騰し、莫大なドルが入ってくるのである。
 こうしてOPEC諸国の王族の上がりを吸い上げる仕組も確立し、イスラエルを支援する一方でイスラム過激派やアラブゲリラにも武器を渡し、紛争を起こして原油価格を釣り上げ、自らの懐を潤す仕組が確立したのである。 

1989/天安門事件

闇の支配者たちは共産主義を終わらせ、次なろ世界支配の構図を模索していた。その一つがソ連解体、もう一つが中国を自由化し、支配することであった。民主化を求め立ち上がった人民を中国当局は激しく統制、弾圧したが、その裏ではまた別の戦が繰り広げてられていた。

中国の民主化させ支配下に置くために民衆を扇動

共産主義終了キャンペーンの一環として仕掛けられた
 1990年代末、闇の支配者たちはソ連解体による“共産主義終了キャンペーン”を行おうとしていた。ゴルバチョフはそのためにペレストロイカを推進する傍らで、ロックフェラーと中曽根康弘元首相、ミッテラン仏大統領、コール独首相らが会談し、ソ連崩壊後は欧米の権力者同士の血縁で結ばれたEUを発足させることを密約した。その計画は、中国も民主化させ支配下にすることで、完成する予定であった。そこでゴルバチョフは早くから中国共産党内の改革派を支援し、中国共産党に圧力をかけた。
 1986年、ゴルバチョフの意図を受けた共産党中央委員総書記の胡耀邦は共産党への批判を含む言論の自由化を推進し、国民の支持を集めていたが、鄧小平と党内の長老ら保守派は、開放路線に猛反発し、胡は失脚させられる。後任には改革派ながら穏健派と目された趙紫陽が総書記代行に就任したが、すぐに主導権を保守派に奪われてしまう。
 そして4月、失脚後中国当局に軟禁されていた胡が心筋梗塞で急死すると、民主化推進派の学生グループが蜂起を開始する。天安門広場で大規模デモが起き、全国に波及した。ただし学生グループの中には当然、闇の支配者の手先も含まれていた。デモを指導したウィグル族出身の学生・ウーアルカイシはCIAの手引きで国外脱出したことがすでに明らかになっている。
 ゴルバチョフはこの真っ只中に中国を訪問、表向きは「中ソ関係正常化を確認アピールするため」であったが、本当の目的はデモを見せつけ、鄧小平に共産主義の終了を迫ることだった。中国共産党はそれを拒否し、デモを激しく弾圧、その強固路線は江沢民が引き継ぐことになった。

1991/湾岸戦争

1980年から8年間に及んだイラン・イラク戦争で負債を負い。OPECの規定を無視したサウジアラビアとクウェートによってさらに損害を受けたイラクは、歴史的確執もあったクウェートへの侵攻を開始。闇の支配者たちは中東の石油権益を奪い、軍事予算を維持するためにイラクを悪に仕立て上げ攻撃した。

敵、国民、すべてを欺いたまさしく“正義なき戦争”

石油権益温存のために、手早く始め手短に終わらせる
 1990年、クウェートとサウジアラビアはOPECの割り当て量を超える石油の大量生産を行い、石油価格が暴騰した。石油輸出に依存していたイラクは、これにより大打撃をうけた。イラクの非難に対し、サウジアラビアは輸出自粛を行ったが、クウェートとは確執が生じた。そのためイラクは武力行使を計画する。
 サダム・フセインがアメリカ大使館駐イラク特命全権大使のグラスピーにこれを示唆すると「米国及び国連の関知する所でない」と発言したが、これは罠であった。約二週間後、イラク軍はクウェートに奇襲をしかけ、占領するとパパブッシュはただちに多国籍軍を編成してイラク攻撃への体制を整えた。狙いはただ一つ、軍産複合体を儲けさせ、イラクの石油権益を略奪することだった。
 だが米国内では、イラク攻撃に対し疑念の声が多く上がった。そこで米政府は議会でクウェート人少女にイラク軍の蛮行について答弁させた。だがこれは広告代理店によるヤラセであったことが戦争終了後の翌年、『NYタイムス』によって暴露されている。パパブッシュも幾度となく少女の談話を演説で引用し、同情を引き世論の後押しを得た。
 その後、多国籍軍はイラクへ空漠を開始した。戦力の差は圧倒的で、総大将ノーマン・シュワルツコフは「絶対航空優勢」を宣言、結果、サダム・フセインを倒すことなく戦争は一年足らずで終結させた。これは、イラクの石油権益温存のためには、双方が深手を負うのは得策ではないという計算づくのものである。
 戦後、一時中東諸国からの原油輸出が停止し、原油価格はピーク時で45%も高騰し、軍産複合体にとっても新兵器の宣伝と利益に繋がった。

1997/アジア通貨危機

ドルによる世界制覇を目論む闇の支配者たちは、1980年代、日本にBIS規制をかけ日本円を疲弊させ絞り尽くした後、東南アジアに矛先を向けた。ヘッジファンドを仕掛けて東南アジアの通貨を暴落させ、大量のドルを米国に流出させたのだ。その野望を頓挫させたのが、闇の支配者の最大のライバルである中国だった。

 

アジアからドルを絞り取るために意図的に仕組んだ通貨危機

ドル占領経済を拡大するも、中国の迎撃の前に崩れ去る
 ドルで世界支配を目論む「ヘッジファンドの帝王」ジョージ・ソロスをはじめとする闇の支配者たちは、BIS規制で日本の銀行からカネをむしりとった後、次なる狩場を東南アジアに定めた。だが東南アジア圏の経済は同族支配が強く、中枢まで入り込むことが困難だったので、ソロスら米国資本は「公正な競争が不可能だ」などと難癖をつけ、ただちにアジア通貨の売り浴びせを行い、タイバーツ切り崩しを仕掛けた。タイ政府は資本規制をかけて抵抗しようと試みるが、そこに当時の米財務長官ルービンがタイ高官に電話をかけ「そんなことをしたらタイ金融支援をしてやらない」と直々に恐喝した。
 かくして1997年7月、ドルでバーツを買い支えていたタイ当局の通貨が底を尽き、タイバーツは瞬く間に暴落した。瞬時に周辺の東南アジアや韓国の通貨にも下落が波及した。
 もはや笑いが止まらないソロスは次に、中国に返還されたばかりの香港を標的にした。しかしここで、中国政府がルービンに対し通告した。「米国資本が香港ドルを売り浴びせるというなら、こちらは米国債を売り払って香港ドルを買い支える」。そうなるとドルの暴落どころか世界経済が破綻し、中国も無傷ではいられないはずだ。それを承知で、中国は捨て身の宣戦布告を仕掛けたのである。
 ソロスは諦めきれずに1998年8月、香港ドルと香港株式の投機売り仕掛けるか、香港は中国と結束して株と通貨を買い支えたため、時すでに遅し。これにはさすがのソロスも撤退せざるをえなかった。
 一説では、このとき彼の損失したカネが20億ドルにも及んだとされている。

2001/9・11米同時多発テロ

2001年9月11日、3000人以上の死者を出す、史上最悪のテロがNYで起きた。実行犯は、ウサマ・ビン・ラディン率いるアルカイダだと報じられた。しかし事件には矛盾や疑問点があまりにも多い。それにもかかわらず、米政府は沈黙を守っている。本当のテロリストは誰なのか?

イラク戦争を起こすために仕掛けた自作自演のテロ事件

あまりに多い矛盾点がテロでないことを逆証
 テロでは飛行機4機が使用され、そのうち2機がワールドトレードセンタービル(WTC)に激突した。1機がペンタゴンに突っ込み、残りの1機がホワイトハウスに向かうも、乗客たちの抵抗でペンシルバニア州に墜落したという。WTCとペンタゴンに激突した機体は一部を残して爆発、炎上したと伝えられている。
 だがこの事件には根本的に矛盾が沢山ある。代表的なものを上げてみる。
 米国は2機の機体に高熱によってビルが崩壊したと発表したが、ジェット燃料の火災では温度が低く、鋼鉄の柱を溶かせないが安全試験機関の実験で明らかになっている。
 また物理学者のスティーブン・ジョーンズ氏は解体現場から、爆弾を使用した際に表れる「テルミット反応」を検出した。当時現場にいた警備員、消防士、救急士たちも、爆弾による爆発音を聞いたと口を揃えている。TWCから遠く離れたビルがなぜか同時に崩壊したことも、爆弾による解体だとされる証拠である。
 次にペンタゴンである。飛行機が突撃したとされる建物の穴は機体の実寸と比べてみるとサイズが合わず、両翼がぶつかった痕跡もない。そしてWTC同様、爆弾の気配を感じ取った職員も多数いる。また、駆けつけた軍関係者の多くが「飛行機などなかった」と証言している。ペンシルバニア州に墜落したとされる機体については、発見するされていない。
 9・11は米国政府による自作自演であることは明らかである。ビン・ラディンとタリバンの関係を捏造し、アフガン攻撃を経てイラク戦争へと突入した結果を見ればわかる。テロは軍産複合体と石油利権に莫大な利益をもたらしたのである。

2008/リーマン・ショック

2008年9月、米名門投資銀行リーマン・ブラザースが史上最高となる6130億ドル(約64兆円)の負債を抱えて破綻。公的資金による救済もなく、これを機に世界中の株価が暴落し、世界経済はパニックに陥った。長年、レバレッジを仕掛けてはバブルを起こしてきた闇の支配者たちの手法が破綻した瞬間でもあった。

ドル神話終焉の始まりとして起りるべくして起った破綻

サブプライムが火種となり権力層の内紛が危機を加速
 直接の発端は2003~2006年までの好景気に遡る。9・11同時多発テロによってWTCに入居していた多くの金融機関が一時閉鎖に追い込まれ、1%台の超低金利政策を実施した。これに加え、イラク戦争により原油価格が高騰し、莫大なオイルマネーが流れ込んだ。この状況を支えるために闇の支配者たちは、元金がなくても住宅が買えるように細工したハイリスクなサブプライムローンを開発し、低所得層からカネを巻き上げた。さらに2005年、ゴールドマン・サックス(GS)、シティグループ、JPモルガンなど金融業界のトップらが集り、ほかの証券と組合せて世界にばら撒きリスク隠蔽することに合意(CDO化)する。ここに深刻な火種がある。そして2007年夏には住宅バブルが崩壊し、翌年、リーマン・ブラザーズ(LB)が破綻したのを皮切りに、世界同時株安が起きた。当時の財務長官ヘンリー・ポールソンは、LBへの公的資金投入を拒否した。国民に金融危機の深刻さをアピールするためだったと言えるが、背後にはロックフェラー家のお家騒動に影響された内紛があった。ジェイはこのときGSを差し向け、デビッド・ロックフェラー率いるシティグループとその影響下にあるLBを潰しにかかったが、争いは現在も続いている。
 米国債の最大の顧客であった中国が2009年6月を境に米国債を手放し始めたことで、残された数少ない手持ちのドルを巡る争奪戦が繰り広げられているのである。このことはFRBにとっても大打撃となっており、闇の支配者たちは内からも外からも瓦解を免れずにいる。リーマン・ショックをきっかけに、金融界において第三次世界大戦が起きていると言っても過言ではないだろう。