現代スサノウの言霊 

事件・事故の裏で蠢く「闇の支配者」

阪神・淡路大震災

阪神・淡路大震災は、闇の支配者の「人工地震」実験に使われた!

人工地震であることを裏付ける様々な疑惑・証言が続々と!
1995年に起きた阪神・淡路大震災も人工地震だったことを裏付ける事実がある。
 まず、あの地震が本震が2段階で起きた〝双子地震〟であったことである。専門家によると、震源となった淡路島の断層以外に未解明の別の断層による揺れがあったという。ちなみに東日本大震災は〝三つの子地震〟である。さらに二つの地震に共通するのは「震源付近で〝偶然〟掘削作業をしている米系の機関がある」ということである。阪神の場合は、震源から2kmと離れていない明石海峡大橋の橋脚工事(ベクテル社)。東日本の場合は、日米協同プロジェクトの所有する科学掘削船「ちきゅう」である。
 さらに震災後2月11日に読売新聞でも報じられたように、震災2日後に「米国人を中心とする欧米人のうち、約400人が、自前で船をチャーターし、関西空港から日本を脱出」していた。震災後の混乱状態の中、可能だあろうか?実は地震が起こる事を事前に知っており、避難していたのである。ニュースは事前避難を事後非難に歪曲された可能性がある。
 日本を襲った二つの地震、これにより金儲けにした連中が存在するのである。

 

メキシコ湾原油流出事故

最悪の環境破壊の背後に、闇の支配者の内部状態が見える!

自然環境に多大な被害を与えても私欲を優先する極悪なやり方
 2010年4月20日に起きたメキシコ湾原油流出事故もまた、闇の支配者が関与している可能性が高い。
 まず、事故現場の写真から、爆破された状況だとわかる。さらに、事故3週間前にゴールドマン・サックスが所有するイギリスの石油会社BPの株の内。43.7%を、業績に不安要素がないにも関わらず処分していたことである。なおゴ社英国法人会長はBP元COEである。
 さらに、事故を起こしたBPの石油掘削施設「ディープウォーターホライズン」を管理していたのはブッシュ家と繋がりの深い元副大統領、ディック・チェイニーが元CEOだったハリバートンである。英王室やロスチャイルド系とも言われるBPとブッシュ一族の米ネオコン系が手を組んだ施設だったのである。
 また、最悪の環境事故にも関わらず、環境団体が比較的静かだったのも理由がある。グリーンピース、ネイチャーコンサーバンシー(NC)などは、BPマネーと金銭的に密接な繋がりがあるのである。
 この事故は自作自演ではなく闇の支配者同士の内紛ではないか、つまり結束が崩壊しつつあるのである。

口蹄疫問題

宮崎の口蹄疫は「王族の起源地」を標的にした悪意ある実験だった!

生物兵器としてウイルスの存在は人類の脅威となっている
日本をはじめとするアジアの王族や武道家、中国の秘密結社や本物の愛国者が力を結集し、闇の支配者への対抗勢力を作っています。「宮崎県」という土地は日本の王族の起源の地として特別な存在です。それは闇の支配者にとっても同様ではないか。
 2007年と2011年の鳥インフルエンザや2010年の口蹄疫など、家畜対象であるが闇の支配者の生物兵器と思しき攻撃がなぜか、宮崎に集中しているからである。
 口蹄疫といえば、2001年と2007年イギリスで発生して大きな被害を出したことはよく知られている。この二つの事件の背景に、黒く渦巻く陰謀が垣間見える。
 この二つの口蹄疫の流行は、イギリスのポートンダウンにある軍事研究所から、口蹄疫ウイルスが盗まれたり漏れたことが要因だった。これは一部海外紙では報じられたが、日本ではあまり知られていない事実だ。
 口蹄疫は偶蹄類の動物にしか発病しないものだが、米英ではこうしたウイルスや細菌を使った「生物兵器」研究を行う施設がかなりの数存在する。
 日本軍により研究された731部隊、登戸研究所の研究成果は米軍に引き継がれ、いま〝人類間引き計画〟にと発展している。

 

ドルの暴落

失墜する基軸通貨、米ドルと新通貨を巡る熾烈な争いの時代

日本の製造業に大打撃を与えたドル安は仕組まれたものなのか?
現在、あらゆる通貨に対してドルが安くなっている。これは、決してユーロや円が強くなっているわけではない。この原因には二つの要因がある。
 一つは、貿易競争で優位に立つために各国が自国通貨を下げようとする〝通貨戦争〟になっているためだ。対日本企業の戦略的円高といえよう。しかし本質的な要因は、米ドルが全く信用を失っているからである。
 米ドルを刷っているFRB(米連銀)は、アメリカ政府のものだはなくロスチャイルド家やロックフェラー家、英王室や欧州ぼ王族など…闇の支配者が所有する民間企業である。そんなFRBが刷る米ドルの信頼はアメリカの国力と石油兌換券であるという暗黙の了解があったからだ。2008年の金融危機によって、ドルのカラクリに気付いた中国、ロシア、ブラジルなどが脱ドルを目指して動き始めた。膨らむ一方の財政赤字を抱えた米政府は、倒産を防ごうと国債を発行してFRBから借金を重ねる。しかし国債の引き受け手がない状態だ。こんな状態で闇の支配者たちも、ドルを見放して新通過を彼らの主導で作ろうと画策している。それがアメロだったりSDRといったものだ。

 

ユーロ危機

金融資本家と米ドル覇権派に翻弄され、食い物にされる豚(PIGS)

ワンワールド計画の実験場もグダグダのまま崩壊に向かう
闇の支配者が目指す最終目標は、自分たち選ばれた血族だけがトップに立ち、あとの人間は家畜のように彼らに奉仕するだけの「新世界秩序」を作ることである。
 歴史の中で、実験場として試している。
 その一つがソ連である。共産主義をベースとしたソ連での実験は失敗は終わったが、資本主義国家をベールに行う実験がユーロであった。ユーロは、経済的なワンワールド実験として施行されたが、すでに風前の灯のような状態に陥っている。
 実はこの実験の背景にも、中国の存在がある。ユーロ経済は、優等生ドイツ以外は、中国やアジア諸国が支えていたから成り立っていた。
 それが、中国やアジア諸国が闇の支配者の計画に反旗を翻したことで、ドイツだけではポルトガル、イタリア、ギリシャ、スペインといった怠隋で飽食なPIGSを抱えたまま維持することが困難になってきたのである。
 デフォルト寸前のギリシャは、自殺率も増加し、国一番の富豪ラティス家のパリス・ヒルトンは恋愛にうつつを抜かし、年金不正受給や脱税が横行するという有様である。
 しかし、2010年のギリシャショックは、米国債への資金還流を狙った米ドル覇権派が仕掛けたものである。さらにユーロ加入もゴールドマン・サックスやJPモルガン・チェースなどロスチャイルド、ロックフェラー系の金融資本家が自身の儲けのため実力以上に「上げ底」をさせて加入させられたのである。

 

哨戒艦爆沈・延坪島砲撃事件

「東アジアの火薬庫」北朝鮮を爆発させ、中国を攻撃する意図

曖昧な発表、不審な証拠…南北の衝突を煽る誰かがいる
北朝鮮と韓国の衝突は、「東アジアの火薬庫」北朝鮮を暴発させ、中国側にダメージを与えるとする、闇の支配者たちの謀略である。
 まず2011年3月26日、韓国と北朝鮮の海上の境界線のすぐ南にあるペンニョン島の近くで、米韓合同潜水艦訓練を行っていた韓国の哨戒艦「天安」が爆発・沈没した。米韓当局は北朝鮮の魚雷攻撃と断定したが証拠は発表されなかった。
 そんな中、韓国KBSが事故現場付近の海域で米軍の潜水艦とおぼしき物体と、米兵の遺体が沈没していた事を放映した。しかし韓国当局の圧力によりこの映像は「捏造」とされ、放映禁止になる。韓国軍に事前に知らせず潜伏していた米潜水艦が韓国軍哨戒艦を攻撃し、予想外の反撃をくらい沈没したのが真相のようである。
 次に、11月23日に起きた延坪島砲撃事件である。米韓は自ら定める「北方限界線(NLL)近くで「護国訓練」を実施していた。だが北朝鮮はさらに南の「軍事境界線」を境界線と主張し、哨戒艦事件で警戒を強めていた北朝鮮は当日、6回にわたり「軍事境界線付近での訓練の中止を求める。さもなければ攻撃する」と通達したが、韓国側は黙殺した。そこで、北朝鮮が、報復行為として砲撃をおこなったのである。
 これを機に韓国軍の対北政策が硬化し、北の命綱であった食料援助がストップした。同時に、金正日の二男のエリック・クラプトンのコンサートでバカ騒ぎする映像を流し世界の反感を煽った。こうして、ある程度国際情報のある中国国境地帯で飢えた北の国民がなだれ込み暴動を起こすという、シナリオを描いたものがいるのである。

尖閣諸島漁船衝突事件

日中対立を煽って、漁夫の利を得る「闇の支配者」に踊らされるな!

 

誰が得をするか?これほどまでにわかりやすい「工作」はない!
米連銀の倒産が近づきつつので、闇の支配者内部は混乱状態にある。「次の一手」として、顕著な例として対中戦略である。2010年9月に起きた尖閣諸島の漁船衝突も、こうした事情が背景にある。裏情報によると、現在アメリカは尖閣諸島周辺に新しいミサイル基地を建設しようとしているらしい。その結果、中国も漁船に扮した偵察艇を多数送り込んできた。CIAの息のかかった組織が日中間の緊張を煽るため、漁船衝突させたのではないかと睨んでいる。
 それは、中国側としても米ミサイル基地建設は問題だが、内憂も抱えており日本との領土問題で敢えて争いたくないなかったはず、それなのに一人の船長が衝突する暴挙にでた。
 次に日本側。従来であれば逮捕拘留せずに強制送還のみの措置である。しかし、時の国交相、前原誠司が逮捕拘留を決定した。実は前原誠司は闇の支配者系ジャパン・ハンドラーズの巣窟であるCSISで講演を行うほどの仲間なのである。
 両国のナショナリズムが刺激され、不穏な空気に陥ったところに米国が仲買入る。安部不信は払拭されるし、恩も着せられこともできて、日中が貧乏くじを引く代わりに米国は漁夫の利を得られる。

 

小沢一郎強制起訴

小沢一郎の首に鈴を付けたのは日本に巣食うCIAの手先たちだ

司法・立法・マスコミが連携して犯罪者に仕立て上げる国策捜査
これは右翼より得た情報だが、小沢一郎民主党元代表秘書の逮捕はアメリカに依頼された国策捜査だったという。小沢代表の「第七艦隊だけでいい」という発言が直接のきっかけであったという。
 明確な証拠もないのに(でっち上げなのだから当たり前)、不自然なまでに容疑者扱いするマスコミの姿を見て、小沢支持でもなくても不可解な気分になった人も多いと思う。
 あの一連の動きは、「マスコミ」と清和会などを中心とした「売国政治家」、検察とCIAの繋がりを知る人にとっては納得の行く話である。
 日本のマスコミを代表するのは読売新聞と朝日新聞だが、この二つは成り立ち自体、闇の支配者によって作られたようなもので、下僕だったとしても驚くに値しない。特に読売の創業者、正力松太郎は日本の原発推進の祖(その手下が中曽根康弘)として知られる昭和の傑物である。彼は別名をポダムといい、戦前、内務(警察)官僚として数々の市民運動を弾圧し、新聞で戦争を煽ってきた〝日本のゲッペルス〟にCIAが白羽の矢を立てたのである。
 さらに、NYタイムズの記者、ティム・ウィナーによると、正力以外に活躍したCIAのエージェントは児玉誉士夫と岸信介であった。その岸の流れを汲む清和会の小泉・竹中が日本の郵政マネーを売り飛ばしたのも自然な流れである。
 また検察もCIAの手先であることは有名な話で、定期的に学習会を開いているそうだ。
 小沢一郎の強制起訴の構図、それは、日本がいかに闇の支配者に侵食されているかを浮き彫りにするものである。

 

メキシコ麻薬戦争

政府軍を圧倒するほどの麻薬組織。ドラッグで世界を統べる闇の支配者

麻薬組織と政府の戦いの陰に、闇の支配者同士の権力闘争ある
アメリカが世界支配を維持する鍵となるもの。その一つは武力、二つ目はが米ドル、そして三つ目がドラッグである。
 アメリカの闇の支配者の巣窟であり、ナチの系譜にあるスカル&ボーンズは、創始者のウイリアム・ラッセルが奴隷やアヘンの貿易で財をなした一族だし、CIAがアフガンや南米の反政府ゲリラを支援し、資金源である麻薬ビジネスを統括していたのは有名である。
 しかし、メキシコで、脅かす事態がおきている。メキシコ麻薬カルテルの年間売り上げは380億ドルとも言われている。彼らは正規軍並みの軍事力を持ち、メキシコ軍と内戦を繰り広げていた。しかし2009年にメキシコがマリファナやヘロイン、コカインの少量所持を合法化したことで、対立関係が弱まり、アメリカの闇の支配者がコントロールしていたドラッグ流通が破綻をきたすようになった。
 これに困ったのはブッシュ一味をはじめとした闇の支配者たちである。その結果、メキシコは、ブッシュ派閥と反ブッシュ派の代理戦争の舞台となってしまった。
 さらにここに来て、ロッキード事件以来のスキャンダルが発覚した。アメリカのATF(アルコール・タバコ・火気及び爆発物取締局)がメキシコに銃器を密輸している実態が明らかになったのである。表向き、おとり捜査で泳がせた銃が、本当に流れてしまったと報じられているが、密売ルートの一つに間違いない。熾烈な情報戦がここでも繰り広げられている。

 

ウィキリークス事件

真の目的は、ロスチャイルドのライバル金融機関を潰すこと

情け容赦のない機密情報リークで米金融資本に揺さぶりをかける
2010年4月、機密告発サイト「ウィキリークス」が、イラクで民間人を機銃掃射する米軍の映像を公表し、世界中を震撼させた。
 ウィキリークスのシステムは、世界中の内部告発者から得た情報を暗号化し、協力者のハッカーが暗号解読、協力者のジャーナリストが裏付け取材を行った後に同サイトと提携報道機関で公表するというものである。以降、アフガン戦争、イラク戦争の機密文書、アメリカ外交文書など数十万点以上の機密文書を入手したことが明らかになり、注目度が上がった。
 それから間もなくして、元ハッカーで同サイト創始者のジュリアン・アサンジがスウェーデンで婦女暴行の罪で英当局に逮捕、現在も軟禁中である。
 この逮捕劇は誰もが、暴露された側による報復と見ただろう。だがこの騒動の本質は、欧米金融資本の内部争いである。アサンジは米連銀と対立する英国ロスチャイルド系の欧州金融資本に雇われた破壊工作員なのである。ウィキリークスは、英国やイスラエルに不利な情報は出していない。
 今後もウィキリークスは、ロスチャイルドと対峙する勢力や金融機関を標的にした暴露を明言している。米国金融資本への揺さぶりこそが、ウィキリークスの任務なのである。

 

ニュージーランド大地震

地震兵器を意のままに操り、恫喝を繰り返す闇の支配者たち

裏日本大震災に先駆けて起きた「地震兵器」を恫喝に浸かった地震
TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)は、そもそもアメリカは入っておらず、陰謀を主張するのは誤りだという指摘がある。確かに、シンガポール、チリ、ブルネイ、ニュージーランド4カ国で始めたもので、アメリカは蚊帳の外だった。しかし、2010年にアメリカが参加表明して以降、イニシアチブをアメリカに握られているのである。
 それを踏まえて2011年2月22日に起きたNZ大地震の背景を読み解いていこう。
 地震前、NZは国内でもTTP反対の声が高まりつつあった。それはNZの国内産業や労働市場は不利益を被うばかりだからである。しかし闇の支配者にとって日本を参加させるためにもNZの離脱は得策ではないと脅しのために人工地震を起こしたと考えられる。
 また、裏の理由として、支配力が低下している闇の支配者の亡命先として狙っていたとういのである。
 NZ、そして日本と闇の支配者は地震兵器を意のままに操っているのである。

 

ジャスミン革命

中東を混乱に堕れるために仕組まれた「市民革命」

SNSを人工知能ソフトで操り安上がりな政府転覆を画策!
 2010年末、チュニジアで一人の青年が生活苦による焼身自殺を遂げたことを皮切りに、3ヶ月程で反政府運動の火が覆い尽くした。
 この政変は意図的に操作された革命なのだ。黒幕は、米連銀と米軍産複合体、ジョージ・ソロスやベルジンスキー、ブッシュ一族など石油利権を牛耳る者たちだ。彼らの狙いは、世界をカオスに陥れて崩壊させ、新たに自分たちの秩序を押し付けること。次に、最近アラブ王族が米連銀に対し反対の姿勢を取り始め、また石油独占からフリーエネルギーの時代への移行を黙認していたことに対する攻撃である。また、これを機にスエズ運河の支配と原油高を演出する意図も含まれていた。
 しかし元来、チュニジアではメディアが宣伝するような悪政はなく、アフリカ諸国の中ではトップクラスの経済状況であった。次に飛び火したエジプトも同じで、国境を越えた反政府運動に繋がる要素に乏しかった。その上米国の国家財政が緊迫化している状況で、米軍を武力介入させる余裕はなかったため、人々を政府転覆へと扇動するために数百人分のフェイスブックアカウントをAIで操るソフトは投入された。また欧米の複数の情報源によると、CIAがイスラム系のフォロワーが多いユーザを各国から呼び寄せ、ネット上でデモを呼びかけるよう脅迫・洗脳したという。
 かれらは、中東の次は、ヨーロッパへ、そして最終的にはアメリカ国内に反乱を起こそうと暗躍している。

カダフィ政権崩壊

NATOは単なる資源泥棒!石油とカネを奪取するための攻撃

米ドルとユーロがお払い箱で資金難に喘ぐ闇の支配者たち
2011年2月、リビア東部の反ガタフィ派の決起、首都トリポリに進軍し、内戦が始まった。これにNATOが軍事介入したが、実質的にはフランス、イギリス、イタリアの利益を反映した軍に過ぎない。リビアは実物の裏付けのない米ドルやユーロを相手にせず、他国の通貨や中国の元と引き換えに石油を売るようになっていた。そこでリビアの石油に依存していた3カ国が、資源略奪のために開戦したのだ。消極的だったアメリカ(ドル石油体制派)も、ガタフィ軍が優勢になると突如、NATOに加勢し始めた。リビア西部に世界で指折りの高品質な油田と天然ガス資源がある一方、ガタフィが金本位制の新通貨を作ろうとしており、それが実行されては、仏・英・伊とともに、リビア資源の取引相手から排除されてしまう。
 資金難に喘いでいる闇の支配者にとってリビアの700億ドルにおよぶ政府系ファンド資金も収奪の対象だった。アメリカの「ならず者国家」の指定を解除されたことを機に、巨大石油企業がリビアに回帰、毎年300億ドルの貿易黒字、それが各国の投資に回された。さらにアフリカ全土のインフラと緑化事業の他、アフリカ連合が設立した複数の金融機関にも投資し、これは将来的にはIMFと世界銀行の支配から自立する可能性を秘めてきた。しかしファンドの凍結により、アフリカの統一通貨構想を阻止し、ドル体制を維持したい闇の勢力の思惑どおりとなった。
 また数十件の大規模プロジェクトや石油施設の投資していた中国にも打撃を与える事に成功した。まさに闇の支配者にとって濡れ手に粟の結果となったリビア攻撃だが、ガタフィ支持派がまだ根強い。事態の推移を見守りたい。

 

東日本大震災

震災は人工地震によるものであり、日本への卑劣な攻撃である

資金難に陥った闇の支配者が地震兵器で日本にカネを要求
闇の支配者が仕組んだ東日本大震災とは、パパブッシュ率いる、米国軍産複合体のナチ派と悪魔教ナチ派である。WDS(反闇の支配勢力)が盗聴録音したテープでは、悪魔教の幹部が「我々が日本を地震兵器で攻撃する命令を下した」と明言している。ニューギニアの地下に待機する潜水艦が核爆弾を仕掛けたようである。
 それは地震の波形が核実験の波形に酷似している。されに収束しながら、不自然に3回も揺れている。自然地震では起こりえない波形のため、気象庁も会見で「このようなことは初めて」と狼狽した。地下1kmまで掘削可能な深海探索船「ちきゅう」が掘削したポイントと、無数に続いた余震の震源地が同じであることも、核爆弾が仕掛けられたことを示唆している。
 それだけではなく、住宅建築業「東ハウス」の株価が震災前から不自然に値上がりし、震災数日前には急騰した。また韓国では一カ月程前から、被爆治療薬をカナダから大量輸入していたことなど、枚挙にいとまがない。
 約2万人を犠牲にしたこの地震攻撃は、世界金融の覇権争いが関連している。現在、軍産複合体や米連銀株主の中にいる悪魔教ナチ派閥が発行するドルは世界中から拒否され、威光を失っている。これに対して、世界各地で他の米連銀株主が発行権を持つ、まだ国際通貨として信用されているドルを暴力手段で奪う行動に出ているのである。

 

福島第一原発事故

大震災とセットで仕組まれた予定調和の大事故!!

パニックを煽り、日本のエネルギーラインを乗っ取る
東日本大震災と連動して、あらかじめ用意されていた第2の脅しが、福島第一原発事故である。この件については「今から4ヶ月前に、アメリカの意向により否応なしに福島第一原発にプルトニウムが入れられた」という福島県知事の証言もあり、だいぶ前から仕込むが行われていたことがわかる。また、地震兵器で用いた核爆弾から飛散した放射性物質を隠蔽するために仕組まれた事故でもあった。原子炉内の汚染水を近隣国の承認を得る前に急いで海に放出したのもその。ためである。メディアはこの福島第一原発事故の現場映像を繰り返し流し放射能汚染に関するパニックを煽った。一部欧米マスコミも無責任な報道を垂れ流し、日本政府と東電の後手後手の対応を糾弾する事で、日本国民の不信感と世界中の不安をミスリードした。
 そこに登場したのが、アメリカとフランスの原子力利権である。かれらの目的は日本の復興支援ではなく、ライフラインの乗っ取りである。このような勢力に協力する日本人にも注意が必要である。3月9日、J・ロックフェラーの代理として訪れたキャンベル米国務次官補が、小沢一郎と会談を行った際「福島県のゼオライト利権をやる」と発言したという情報もある。

 

ビンラディン射殺事件

ドル石油体制維持と戦争継続のための見え透いた茶番劇

中東戦争は継続のため、何度でも生き返ってはついに“死亡”
 5月1日、オバマ大統領は米同時多発テロの首謀者であるオサマ・ビランデジンが米海軍特殊部隊により殺害されたと発表した。
 しかし、殺害状況や遺体処理に不審点が多く、米政府が公開した「ビンラディン殺害前の画像」も矛盾だらけ、さらに英メディアが公開した「遺体画像」は、2年前からネット上に出回っているものとビランディンの顔を合成したものだった。
 本物のビランディンは2011年12月に腎臓病で死亡している事を、パキスタンのオブザーバー紙が伝えている。
 アルカイダとはCIAの作戦名に過ぎず、創始者は元CIA長官であるパパ・ブッシュである。ビランディンの正体はCIA工作員のティム・オズマンである。彼らがグルであることは周知のことであるが、なぜ誰でもばれるような手を使ってまで、殺害を主張したのか?
 オバマ政権にとっては、「アルカイダの脅威が去った」との演出することで、アフガン撤退の公約を守り、大統領再選に向けて国民の支持を取り付けるためである。されに終戦かと思いきや「報復の可能性」を煽り、アルカイダにも報復声明を出させることで、戦争継続の口実をつくりあげたのである。
 最終的な狙いは、ドル石油体制の維持である。中東戦争を演出し、石油価格を吊り上げて原油決済通貨としてのドル需要を拡大させる。そしてドルと米国債の延命をはかる事である。
 さらに最近、アフガンで追撃されたNATO軍のヘリにビランディン掃討作戦に携わったアメリカ海軍特殊部隊の20人の兵士が乗っていたことが明らかになった。口封じのためだろう。そのうちの一人がフィリピンに逃げ延びたのだが、、

ストロスカーン逮捕

何がなんでもドルを維持しようとする勢力が仕掛けたトラップ

SRDと欧州重視の姿勢がドル石油体制の反感を買う
元IMF理事ドミニク・ストロスカーンは2011年5月、ニューヨークのホテルで女性従業員に性的暴行を加えたとして、パリに向けて出発直前のエール・フランス機内で逮捕された。しかし、この従業員はCIA工作員で、国策逮捕であった。ストロスカーンが犯した本当の罪は、アメリカ国民のソーシャルセキュリティに手をつけたことである。IMFトップが国民年金に手を出そうとするほど、欧米金融システムが弱体化しているということである。
 またこの事件は、闇の勢力が仲間割れを起こしていることを表している。IMFは、ドル石油体制維持派とドル崩壊後の新秩序構築を訴える勢力に2分している。その中でストロスカーンは、ドル支配体制を終わらせる、SDRの基軸通貨化を模索してしていた。そんな矢先に、同氏の「女好き」を逆手に取られ、ハニートラップを仕掛けられたのである。
 ストロスカーンの変わりに据えられたのは、親米サルコジ政権の財務相、クリスティーヌ・ラガルドである。しかし彼女も、文書偽造と公的資産横領の容疑で捜査を受けている。仕組んだのはストロスカーンの仲間である。このように、ドルの力が弱まるととともに、闇の勢力の内紛が始まっている。