現代スサノウの言霊 

2.商売の「カルト」

神殿が商売の記録管理を「民営化」してから、
「大商人」の悪物語が始まった

文明が農業の組織化とともに誕生したということは、異論あるまい。農業に支えられた都市は、有力な神を祀る神殿を囲むように形成された。しかし、古代の石板(粘土板)の記事によれば、文化的に生活が発展していく過程で、商取引と市場が、宗教の存在以前に育成されいたことが分かる。確かに神殿は神の住む家であり、共同体の中心であったが、神に仕える者の主要な仕事は、商取引の記録を取って保管することであった。最初の頃は、文字を記すということは「意見を述べるためでも、考えを伝えることでもなかった」。粘土板は、神殿のビジネスのために使用された。商人のために在庫や納品を記録する書記官にとって、文章を書く技術は不可欠であった。
神々の神殿は、商業管理センターであり、商売に関する記録の保管庫であった。契約内容には、市場間を無事に行き来できることを保障する配慮もなされ、契約は慎重に記録された。有力な商人が都市を訪れると、御一行に対し、住所や宿泊施設の便宣がはかられた。哲学や宗教といった抽象的な概念や話題が文章で記されるようになるのは、しばらく後の世の事である。その後いかにして商業が神殿の支配から独立できたのか、歴史を調べてもよくわからない。それはきっと、文章を書き、記録を保存する能力と関係しているのではないかと憶測することはできる。何らかの事情で、「アブラム」を始祖とし、「大商人」として聖書に登場する商才に長けた集団が、神殿と距離を置き始め、共同体の中で独自の勢力となっていったのであろう。神殿が商売の記録管理を「民営化」した結果、いつしか神殿のコントロールが及ばなくなったのか、あるいは、商人が自前で記録する能力を身に付けて神殿に頼らなくなったのか、どちらかであろう。
予言の書である『ヨハネの黙示録』は、「大いなる商人」たちがいかに絶大な力を持っていたかを示している。共同体繁栄の中心的存在であり、その成功によって巨大な富を築いた大商人たちであるが、失敗して破滅的な状態に陥ることもあった。多くの経済的な苦境は、怒り罰する神の威力が存在する証拠であると説かれたが、実は大商人たちが商売でしくじったことを伝えているのかもしれない。大商人たちの不品行や失敗に関する聖書の記述は、いかにしてモロク神と経済霊が人類に取り憑いていたかを説明したものであると理解すれば、最も理解しやすいと思う。

単なる財産の所有者「カルト」が、忠誠心、選民意識を得て「怪物」に

現代の企業は、聖書の大商人の原型を起源としている形跡がある。現在、世界規模で活動する金融・商業の巨大企業は、古代の大商人が築いた最初の商業集団から発展してきた組織のようである。初期の「カルト(結社)」は信仰に基づく「宗教」ではなく、財産の所有や権益に基づく「営利」を目的としていたことが、古代エジプトの記録によって判明したとしても、驚くことではなかろう。
こうしてみると、現代の企業の仕組が、古代のカルトの伝統を受け継いだものであっても、不思議ではない。最初は単なる財産の所有者を意味していた「カルト」は、時代を経て、その意味を拡大し、現在では「絶対的な信仰と指導者への全人格的な献身」といった性質が。カルトの不可欠な要素と考えられるようになった。こうした要素は、会社で働く人々が、会社の中で生き残り、昇進するための不可欠な要素として広く認知されているとこである。ある大手の国際企業は、自社を、他の企業とは異質の、比類なき会社であるとしきりに主張し、公私にわたって繰り返される従業員の儀式まがいの行動で表される忠誠心こそが、外部から自社を守るものだと考えている。国家権力から独立した存在としてのカルト組織は、出エジプト記など聖書の神話の中にこの「選民思想」を概に見出すことができる。
カルト集団としての企業組織が発達した形態が、絶大な力をもつイングランド銀行である。イングランド銀行は、現代の全世界の中央銀行のモデルであるが、利率の決定する時に行う厳粛な儀式と衣装は、聖書のエルサレムにあったソロモン神殿の形式に近い。現代の銀行や企業活動内容や組織に光を当ててみよう。その時、モロク神と、モロク神が説く独善的な「倫理・道徳」を顕現する経済霊を発見できる。モロク神と経済霊はしばしば冷血な「市場の力」と呼ばれる力となって、現在の社会に妖怪の如く入り込んでいるのである。

自然の摂理に敵対して肥大化する大商人カルト組織

金融・商業の大商人たちの組織は、「道徳的な規律や社会への配慮に無関心」であり、市場の無限の力を信じている。その意味では、「市場の力」カルトは今日のキリスト教徒の倫理観からすると、自然の摂理に敵対するカルトとみなされ得る。営利最優先の国際企業は、「完全なる生命共同体」を実現することをもって現実社会の諸難題の解決策とする「宗教カルト」とは似ても似つかないものである。企業と銀行の大商人組織のカルトは、本質的に自然の摂理に敵対する存在であるために、彼等が「自由貿易」(彼等にとってのみの「自由」な「貿易」なのだが)と呼ぶ思想を振り撒くことで、多くの社会問題の原因を生み出している。自由貿易という概念は、国(生命共同体)という概念をことごとく否定する。人格の中心には国としての一体性に支えられた帰属意識があるが、市場の力は、そんなものは無意味であると退くる。国としての一体感を中核としていた人格は、市場の力に服従させられ、生身の一人間から無機質な一商品への変質させられてしまう。そして、最終的には、「マネーと借金に支配された孤独な人生」といった思い込みを含め、様々な形態の個々人が孤立した奴隷状態へと行き着くのである。
大商人たちが抱く人々の最終的な理想状態とは何か?人間はとことん貶められるのである。ただ消費者としてのみパブロフの犬的に条件反射する「商品」になって欲しいようである。この商品化された消費マシーンに過ぎない人間に全人生は、マネーに裏付けられた価格の支配に従うものなのだと信じさせたいのである。このため、大商人たちは、彼等の雇った官僚や学者にこんな寝言を言わしめるのである。「魔法の市場メカニズムによって決定された価格は、市場の力を通じて、人類の要求を満たすことが出来る」
市場価格を、社会の秩序をもたらす究極の力として受け入れることにより、人類と生物圏は、格式市場の金勘定の副産物に過ぎない存在まで貶められてしまう。この有害で危険な思想こそが、モロク神と経済霊が存在する証拠なのである。市場の力であるモロク神と経済霊の営利集団教義は、何千何百という現代の企業として実践されている。

ソニーは「自由貿易」という強奪を本質とする慣習で成長

企業カルト(営利封鎖集団)であることを示す例として、日本の巨大国際企業を取り上げる。この企業は、カルトじみた忠誠心の実践を求めることで知られており、独占的な地位に固執し、会社がよそ者に包囲されていると考えていた。1960年代の初めと1970年代に、現代「自由貿易」と呼ばれている、強奪を本質とする慣習が出来上がった頃、日本のソニーは、不公正な商取引を理由として、米国の被害者より訴えられた。ソニーは、本国である日本の国内市場での販売価格よりも低い値段を米国市場で設定してテレビを売り、不当な利益をあげたというのが訴えの理由であった。米国でのテレビセットの販売価格は、同等のテレビを米国内で製造した時の原価を下回るように意図的に設定されていた。市場の力で自由貿易の時代になる前は、低賃金労働による商品の輸入を規制し、賃金労働の人々の仕事を守るのがアメリカ社会の良き伝統であった。関税のような経済手段や、労働法によって、憲法の精神であり道徳の基準である互恵的関係が守られ、国と国民、商人たちの利益は、互いに尊重された。建国統治のアメリカでは政府の支出は正当にも輸入関税によってまかなわれていた。
通商政策と国民の利益を共存させる。これは、自国民の人格の核心をなす国としての一体性を自覚している主権国家であれば、当然のことである。この基本原則は、共和政アメリカの建国の時に正式に確立された。通商政策は国益の保護を反映したものであるべきという認識が、新しい国の思想の中心であった。共和国の国民として利益と義務を共有する。それは、世代を超えて継承されてきた。そこには、政府の政策と商業活動は相互につながっており、雇用の確保も含まれているという暗黙の了解があった。「自国民の保護」を確保することなく、また、後の世代のために国としての一体性(連続性)という人格の基盤を守ることもなく、ただ商売で利益をあげることは、「根源的な罪」であり、「ただの裏切りでは済まされない犯罪」であった。国としての一体性という人格を貶めようと、大商人勢力が、政府をも支配する権力を使って示してみせたのが、新たな商品表示規則であった。かつては、「米国製」と表示するためには98%は米国製の商品でなければならなかった。今では、わずかな割合しか米国製でなくとも、「米国製」と表示してよいことになっている。

通商による「価格破壊」は、自由労働者を犠牲にする「国益破壊」

自由貿易が生み出す競争によって自ずと生産性が調節されるという考えは、「消費者価格の低下」というずる賢いドグマに隠された詐欺である。市場の力の神話は、生産性とは、労働者(に与える賃金)の比較に過ぎないと冷たく言っている。生産性の一般的な尺度としては、生産量を賃金で除したものが使用される。たとえば、メンフィス(テネシー州)で時給10ドルの労働者が100個生産すれば、生産性は10である。メキシコで時給1ドルの労働者が同じものを100個生産すれば、生産性は100である。工場で1日トラックを動かせば、生産性は10上昇する。不思議なことに、賃金レベルはともかくとして、労働者を雇ったのと同じ結果を引き出すことが出来たのは、表に出ていない工業生産活動の機械化によるものである。経済競争という発想は、賃金、福利厚生、生活水準といった条件が同等であって初めて意味をなすのは明らかである。世界市場というモロク神のドグマは、わざと均等な条件という概念を無視している。そしてさらに、大商人たちのグローバリズムは、国民の人格を支えている国(生命共同体)としての一体感を捨てることを求めている。
この市場の力のドグマは、主として米ドルが普遍的に受け入れられていることから得られる。米ドルを共通の取引通貨として世界市場に投入することは、アメリカ建国の倫理に対する露骨な拒絶に他ならないと考えられる。経済霊とモロク神の「大商人集団」に一国の通貨である米ドルを私物化させてしまうことを許せば、彼等は自動的にアメリカ人の人格コントロール権を獲得してしまうことになる。アメリカ人は自動的に「商品」となり、「大商人たち」の中央銀行と企業システムの支配に従属することになる。このコントロールを得たならば、「大商人たち」は、マネーの力を通じて、通商と市民権の双方の解釈を思いのままに操ることが可能になる。
この巧みな操作による最初の犠牲者は低い技能の労働者であり、その生活は、安い消費者価格という神話の犠牲となる。価格の低下は全ての人にとってありがたい恩恵になるという甘い言葉によるプロパガンダ操作は、経済学者が「合成の誤謬」と呼ぶ典型的な例である。「合成の誤謬」とは、個別的には真実かもしれないことが、即、あまねく全員にとって善いことであると解釈されることを言う。このプロパガンダの次には、今後は「高付加価値の仕事」が必要になるという、とんでもない嘘を聞かされる。突拍子もない話になるが、ドルに依存した経済に見られる現象は、まさに「心霊次元の戦い」である。共和制アメリカを建国した時の原動力となった究極かつ強力な権力は、「プロビデンス(神意)」と呼ばれたが、モロク神によってますます「神意」は強大な力を与えられている。今や国民は、経済霊と市場の力という尺度によって支配されている。
モデルとして取り上げた日本企業がテレビセットの価格設定を行った時の、当初の戦略は、市場の力という尺度に内在する詐欺的手法が基本であった。1960年代から1970年代の日本の製造業の狙いは、米国のテレビ製造能力の土台を切り崩し、破壊することであった。世界的に受け入れられていた米ドルを使ってテレビセットを購入してくれる米国の一億世帯全てがターゲット市場であり、世界権力への挑戦であった。

英国の日本加担米経済攻撃は、米国のロンドン核攻撃脅迫へと意趣返し!?

テレビに続き、自動車などのもろもろの製品は、夢にも思わなかった財産の象徴であった。品質向上のために、英国企業は日本企業と共同してオートバイ、自動車、スポーツ用品、複製のための工作機械を供給し、米国の宇宙開発によって得られた極秘の電子技術や開閉式締め具(スライドファスナー)技術も同様に提供されたが、これは日本の発展にとって貴重な支援となった。英国と日本の「大商人たち」が行った初期段階の共同商品開発の例としては、英国の1957年式BSA製650㏄オートバイが、1960年代後半から1970年代に川崎重工業の650㏄オートバイに変身していった過程がある。宇宙産業の電子技術とファスナー技術を効果的に取り得れることで、英国の時代遅れの機械デザインは芸術的なまでに改良され、最新の信頼性の高いオートバイが完成した。1960年代初頭、米国内に基盤を築いていた英国系のオートバイ販売網にホンダの小型車が参入した時が最初であるが、英国銀行による日本の対米進出資金の貸付は、日本の成功を実質的に保証したよおうなものである。
英国のような友達が味方についている敵に、米国が対抗できるはずもない。秘密工作員によると、英国が自由貿易を仕掛けて米国経済を攻撃したのは、アイゼンハワー大統領によって押し付けられたスエズ動乱の屈辱に対する報復であったそうである。エジプト侵攻を中止し、スエズ運河から撤退するように、アイゼンハワー大統領から一喝されたアンソニー・イーデン英首相は、完全に神経衰弱になってしまったことが知られている。
アイゼンハワー大統領は、1956年11月の大統領選挙の日に、もしもイギリスがエジプト侵攻から即座に撤退しなければ、いつでもロンドンに核爆弾を落とす準備は出来ていると、イーデン首相に伝えた。秘密工作員によると、イーデン首相がアイゼンハワーの最終通告に屈服した時、アイゼンハワーはロンドンに核弾頭を落とす寸前だったという。ともに第二次世界大戦を戦ったイーデンを、アイゼンハワーがでれだけ精神的に痛めつけたか、知る人はほとんどいないし、信じる人も少ない。アイゼンハワーがイーデンに最終通告の電話をした時には、マサチューセッツ州のウェストオーバー戦略空軍基地を発進したB-47爆撃機は、既に射程距離内に到着しており、赤外線でロンドン市街を識別し、照準を合わせていた。これも秘密工作員の話である。

建国の精神を踏み躙り日本に協力の米ロリストたち

日英の戦略をうまく進めるためには、日本企業の目的を達成するためならアメリカ建国の理念を無視してくれるような協力者が、米国の上層部に存在するはずである。日本の「大商人カルト集団」は、ある貿易交渉人を雇った。ロバート・ストラウスの一団を問題の交渉に従事させたのである。ストラウスは、米国の製造業の土台を守る関税の引き上げに、反対する決定を行った。関税によって、日本の周到な市場奪取戦略がくじかれることは明らかだった。この決定をみれば、世界の市場には、強奪カルトのような経済霊が浮遊しており、諸国の立国の精神などおかまいなしに、市場に侵入してくることが良くわかる。続いて米国市場のにやって来た中国も、第1弾の日本と同じくらい大胆で厚かましいものだった。
さらなることに、世界市場という領地には、カルトの中のカルトが存在することが明らかになってきた。一例をあげると、米国のテレビ製造業者のカルトが被害にあったのは事実であるが、米国の小売業者のカルトは、低価格化したテレビセットが供給されることを大歓迎したのである。経済霊のエネルギーは、小売業者を味方につけるように、例の交渉人ロバート・シュワルツ・ストラウスを動かした。ストラウスは、市場価格の操作を中断するとともに、米国民と製造業者を守ることなく、小売業者に有利な措置をとった。
テレビ製造業者の犠牲によって大「小売」商人たちを利するこの選択は、明らかに、将来のアメリカ人の経済的な機会を喪失させるものであり、アメリカ建国の理念に対する反逆である。この意思決定によりもたらされる利益は、明らかに、米国小売業者カルトと、日本の製造業者カルトに流れ込んでいる。通商に関するこのような意思決定は、米国の伝統に反するものであるにもかかわらず、以来、何度も繰り返されてきた。企業カルトの論理の前では、民族や国家の利益は無力であることを思い知らせてきたのである。
こうした意思決定の結果、大「小売」商人たちのカルトは、米国内で一大勢力の地位を築いた。それは、単に、安い商品や、日本の生産コストの低下をもたらしただけではない。米国政府の方針と、アメリカの労働者・商業者との間にあった暗黙の盟約が破られたのである。新たに市場エネルギーが解き放された世界では、経済霊は、米国であろうと日本であろうと、どこでも自由に動き始める。
かつて米国の大手デパートであったモンゴメリー・ウォードが、役員の兼任、株式のごまかし、放火、モンゴメリー・ウォードの偽装破綻、もう潰れたがマーコーという複合企業を基盤とした海外調達を通じて、「小売業の巨人」ウォルマートになるおとが出来た謎について、ウォール街の秘密になっている。コンテナ会社とモンゴメリー・ウォード、モービル石油によって構成されていたマーコー複合企業体は、跡形もなく消滅した。豪腕企業集団マーコーの解体と、ウォルマート登場の物語は、本書では語り切れない内容である。
テレビ受像機取引の陰謀はこれだけで終わらない。米国のある大手テレビ・メーカーは、経済霊の力強さに気付き、小売商人カルトの手によって敗北に追い込まれたことに気付くと、日本のメーカーに身売りを提案した・このモトローラを日本のソニーに譲渡する交渉を引き受けたのが、米国のテレビ製造業を破滅に追い込む決定をした、かの有名なストラウス以外の何者でもないことは、察しがつくであろう。
この一件を要約すれば、「国際的大商人カルト」の姿をもって現れる経済霊は、人々にとって利益であるかのように装いつつ、人類を餌食にすることが出来るということである。「消費者により安い商品を」というのが、誘惑の言葉である。それに確実に伴うはずの低賃金と、収賄という腐敗の初期症状のことは黙っている。犠牲者たちは、市場の力によって牽引される「自由貿易」は必然的なものであると説明されるが、真実はそうではないことを、秘密取引とマネーの流れが示している。

不正な価格設定の三要素「報奨金」「横領」「ゆすり」

一般的に言って、市場の力と価格の秘密は、三つの要素に分類することが可能であると考えられている。その三つとは、「報奨金」、「横領」、「ゆすり」である。世界の商売を構成するこの三つの要素が、秘密裏にコントロールされ、国際企業の大商人たちが取引価格を設定する時の作法を決めている。「報奨金」とは、ある流通網や小売りチェーン内で自社商品を取り扱ってもらうために、あるいは、他社商品に切り替えしないことの見返りとして、支払われるもので、通常は内密に用意された現金などの便宜である。「横領」とは、北米で税金申告や会計報告用に使用される表向きの請求書と、海外での秘密購入価格との差額を抜き取ることである。香港上海銀行(現在はロンドンに移転し、HSBCと呼ばれる)は、外に1960年代後半から、共産主義中国と北米の大商人たちの間で、このような類の請求書を作ることで巨額の富を得たと言われている。この資金の流れの中に、BCCI(国際信用商業銀行)のような銀行が介入してくれば、麻薬資金として横領され、おとなしく服従しないと銀行は裏切者として悪者扱いされ、消される。三番目の要素は「ゆすり」であるが、これは「お茶代」とも言われる。これは、関税なしに、邪魔されることなく商品を通過させるために、政府の役人や税関職員に直接渡される賄賂である。もともとは、中国の税関職員にアヘンをお茶ということにして税関を通してもらうために支払われていたので、「お茶代」と呼ばれていた。
「報奨金」、「横領」、「ゆすり」を市場の原動力として、自由貿易や株式取引をする「大商人たち」、というモロク神が創作した物語の中では、働いて金を稼ぎ、生活するという層の人々は、ただのゴミ、家畜のエサ、間に合わせに過ぎないことは疑問の余地がない。現代のマネー経済の渦中にある人々の大半は、既に経済霊の攻撃にさらされていることも確かである。モロク神の霊魂レベルの戦いは、経済霊が先導しているが、どういうわけか、聖職者たちはこのことを見落としている。トーラー(モーセ五書)では、「選ばれたカルト集団」という不可解で矛盾した物語の中に、経済霊と大商人カルトの起源にまつわる話の全部が隠蔽されている。
この生きてる地球の生物圏は、あらゆるところからやって来る容赦ない攻撃の恐怖に身震いしている。毎日、石油の燃焼は大気圏に莫大な熱量を加えている。問題を解決すべき立場の知性ある者や宗教者のリーダーたちは、モロクと経済霊の催眠術にかかったままで、財務比率とか、市場の力と呼ばれるインチキにばかり囚われている。現代の国際市場という幻想によって、完璧に人類は騙されている。古代の聖書に見られるモロク神と経済霊に奉仕する人々は、現在の銀行や大商人の組織の原型である。モロクに対抗するための第一歩は、「大商人集団」の企業連携と、悪魔の神話の類似性に気付くことだ。悪魔がもつ力の中で、最も優れた能力は。「悪魔は存在しない」と我々に信じさせることである。